「世帯年収は1,000万円を超えているのに、なぜかお金が残らない」

個別相談でよく聞く言葉です。

年収1,000万〜1,500万円世帯は統計上は高所得層に入ります。しかし実際の家計では、思ったほど余裕がないと感じている方も少なくありません。

むしろ

• 教育費が増えてきた
• 住宅ローンの負担が重い
• 老後資金が本当に足りるのか不安

といった悩みが同時に出てくる時期でもあります。

この記事では、名古屋で個別相談を行うFPとして実際に多く見てきた、年収1,000万〜1,500万円世帯の家計の共通点を整理します。

1｜年収1,000万円は「余裕のある生活」ではない

世間では「年収1,000万円」と聞くと裕福なイメージを持たれることが多いですが、実際の家計ではそう単純ではありません。

税金や社会保険料を差し引くと、手取りは大きく減ります。

さらに

• 住宅ローン
• 教育費
• 車の維持費

といった支出が重なると、思ったほどお金は残らないのが現実です。

2｜教育費が家計の構造を変える

家計のバランスが変わる大きな要因の一つが教育費です。

特に子どもの進学が重なると、支出は一気に増えます。

• 学費
• 塾代
• 部活動費
• 通学費

などを含めると、想像以上の金額になるケースも珍しくありません。

教育費制度について整理した記事はこちらです。

→ 【2025年最新】年収1,000〜1,500万円世帯が知るべき高校無償化と奨学金活用法

3｜住宅ローンは長く続く固定費

年収1,000万〜1,500万円世帯は、住宅購入時の借入額も大きくなりがちです。

例えば

• 住宅ローン残高 3,000万〜5,000万円
• 月返済 10万〜15万円

というケースは珍しくありません。

さらに固定資産税や修繕費も加わると、住宅関連費用は家計の中で大きな固定費になります。

4｜共働きでもお金が残らない理由

年収1,000万〜1,500万円世帯の多くは共働きです。

ただし共働きになると、

• 税金
• 社会保険
• 保育費
• 外食費

などの支出も増えます。

また働き方によっては「扶養の壁」の影響も受けます。

→ 扶養の壁（103/106/130/150/178/201）を税金と社会保険で整理する

5｜本当に大きいのは老後資金の問題

年収が高い世帯ほど、老後資金の必要額も大きくなる傾向があります。

生活水準が一定以上あるため、老後もそれに近い支出が続くからです。

住宅ローンが終わっても

• 生活費
• 医療費
• 介護費

などは続きます。

老後資金について整理した記事はこちらです。

→ 老後2000万円問題はもう古い？2025年に本当に考えるべき「老後資金のズレ」

6｜年収が高いほど家計の設計が重要になる

年収1,000万〜1,500万円世帯は収入自体は低くありません。

ただし

• 教育費
• 住宅ローン
• 老後資金

が同時に重なることで、家計のバランスが崩れやすい層でもあります。

情報が多い時代だからこそ、一般論ではなく自分の家計の状況を整理することが大切です。

教育費、住宅ローン、老後資金などを含めて一度整理してみたい方は、こちらも参考にしてください。

→ 総合マネー個別相談について