【続報】中東情勢で株価が下がった今どう考えるべきか｜長期・積立・分散の重要性

前回の記事では、中東情勢の緊迫化によって株式市場が下落したときの基本的な考え方について解説しました。

その後、複数の運用会社から続報レポートが発表されています。

それらを整理すると、結論はほぼ共通しています。

短期的には市場は大きく動くが、長期的な資産形成の考え方は変える必要はない

今回はそれらのレポートを整理しながら、今回の出来事をどのように受け止めるべきかを分かりやすく解説します。

1｜今回の中東情勢で何が起きているのか

2026年2月28日、米国とイスラエルがイランの軍事施設を攻撃し、
イラン側もミサイルやドローンによる報復を行いました。

この軍事衝突によって、市場では次のような懸念が広がりました。

• ホルムズ海峡の封鎖リスク
• 原油価格の急騰
• 世界経済への影響

ホルムズ海峡は、世界の石油やLNG輸送の約20％が通過する重要なルートです。
そのため、この地域の緊張が高まるとエネルギー供給不安が意識され、
株式市場はリスク回避の動きになりやすくなります。

2｜実際に市場では何が起きたのか

今回の情勢悪化を受け、日本株は大きく下落しました。

日経平均株価は一時的に大きく下げ、
短期間で数千円規模の下落となりました。

また原油価格も急騰し、
市場は一時的に「リスクオフ」の状態になりました。

ただし、このような動きは
地政学リスクが発生した際には
過去にも何度も起きています。

3｜原油価格が上がると日本経済はどうなるのか

日本はエネルギー輸入国であるため、
原油価格の上昇は一定の影響を与えます。

試算では、原油価格が80ドル付近で推移した場合

• 消費者物価：+0.3％程度
• GDP成長率：▲0.1％程度
• 企業利益：▲2％程度

といった影響が想定されています。

しかし、この程度であれば
日本経済全体への影響は限定的
と多くのレポートが指摘しています。

4｜長期的には市場は落ち着く可能性が高い

各運用会社のレポートに共通しているのは、
次のポイントです。

• 市場は短期的に大きく動く
• しかし長期的には企業業績や経済成長に回帰する

実際、日本企業の業績は
今後も改善が予想されています。

つまり、地政学リスクが落ち着けば
市場の焦点は再び
企業業績や経済のファンダメンタルズ
に戻る可能性が高いと考えられます。

5｜重要なのは「ニュース」ではなく「資産設計」

このようなニュースが出ると、多くの人が不安になります。

• 今売ったほうがいいのか
• 投資をやめたほうがいいのか
• 安全資産に移すべきなのか

しかし、本当に重要なのは
ニュースではなく資産設計です。

資産形成の基本は今も変わりません。

• 長期
• 積立
• 分散

短期のニュースで投資方針を変えてしまうと、
かえって資産形成がうまくいかなくなるケースも多いのです。

6｜ネット情報だけで判断すると失敗する理由

最近はSNSや動画などで投資情報が大量に流れています。

しかしその多くは

• 短期売買
• 極端な意見
• 不安を煽る情報

になりがちです。

資産形成は、本来もっと長期的な視点で考えるものです。

そのため

• 年齢
• 収入
• 家族構成
• リスク許容度

などを踏まえた個別の資産設計が重要になります。

7｜不安な時こそ専門家に相談するという選択

今回のように市場が大きく動くときほど、
冷静な判断が難しくなります。

実際、相談に来られる方の多くが

• ニュースを見て不安になった
• ネットの情報で混乱した
• 何が正しいのか分からない

という状況です。

だからこそ、第三者の視点で

• 今の資産状況
• 投資方針
• リスクの取り方

を整理することが大切になります。

私は名古屋で、50〜60代の方を中心に
長期的な資産形成の設計について個別相談を行っています。

ネットの情報だけで判断する前に、
一度ご自身の状況を整理してみることも
有効な選択肢です。

資産形成は、ニュースではなく
人生設計とセットで考えることが大切です。

ご相談はこちらからご連絡ください。