皆さま、こんにちは。フィナンシャル・デザインオフィスMAEDAの前田でございます。

「退職後の保険、医療と死亡保障のバランスをどう考えればいいのか」と悩む方も多いのではないでしょうか？

今回は、退職後にあわせた保険を考えるためのポイントをまとめ、ネットだけでは分かりにくい個別相談でのアプローチについてもお伝えします。

（ポイント１）医療費の増加を見込む

退職後は医療費が増える傾向があります。 例えば、名古屋市では入院1日あたり平均2万5,000円程度（※日本経済新聞 2024年11月掲載）かかると言われています。 平均入院日数10日とすると、20万〜30万円は準備しておきたいところです。

では、そのすべてを保険でまかなうのか？
それとも公的医療保険制度を活用し、一部のみ民間保険に依存するのか？
それぞれの方の考え方や貯蓄状況に合わせて、正しく作戦を立てる必要があります。

（ポイント２）死亡保障は、「何を補うのか」を明確に

死亡保障も、目的を明確にすることが大切です。 たとえば夫婦2人暮らしの場合、月25万円の生活費を基準とすると、
本人の死後10年間を補うには約2,000万円が目安となります。

この金額をすべて保険で用意するのか、
それとも一部は貯蓄で賄うのか？
ご家庭ごとの資産状況に応じて、無理のない設計を行うことが重要です。

（ポイント３）保険料は、生活費とのバランスを意識する

医療保障と死亡保障を組み合わせると、保険料の負担はそれなりに大きくなります。 月15,000円前後を例にすることが多いですが、
実際にはそれぞれの家庭の事情によって適切な金額は異なります。

「保障を重視しすぎて生活費を圧迫してしまった」
ということにならないよう、保険料と保障のバランスをしっかり見極めましょう。

【ネット情報だけでは分からない事実】

医療費も、生活費も、そして必要な保障額も、名古屋という地域特性や各家庭の状況で大きく異なります。
ネットの一般的な情報では、あなた自身に合った答えを出すのは難しいのが実情です。

【実際のご相談者の例】

実際に、秋田さんご夫婦（名古屋市在住・60代）も、
「退職を前にして、医療費や保険をどうすればいいのか不安」とご相談に来られました。

詳しくヒアリングを進める中で、
「医療費の小さな部分は貯金でカバーできそうだが、大きな入院には備えたい」というご希望が明確になり、
医療保障は1日1万円程度をカバーするプランを選択。
一方で、死亡保障については貯蓄である程度対応できるため、保険での準備は必要最低限にとどめることに。

無理なく、安心感を得られるバランスを一緒に見つけることができました。

（※ご相談者には、苗字を掲載することについて了承を頂いております）

【最後に】

退職後の保険、医療と死亡保障のバランスを整えるには、
「わたしの場合はどうなのか？」をきちんと整理することがとても大切です。

もしよろしければ、一度個別相談で、
本当に自分に合ったプランを一緒に見つけてみませんか？

名古屋でお待ちしております！